地域看護学特論

科目名
Course Title
授業コード 単位数 配当年次 開講期間
Term
科目分類 ナンバリング
コード
曜日
コマ
教室 担当教員氏名
Instructor
地域看護学特論
Theory of Community Health Nursing
P620350001 2 1 前期授業 専門科目 NNNUR6401-J1 土3 羽曳野教室(仮) 都筑 千景
大川 聡子

オフィスアワー

月・木 12:10~12:55

授業目標

本授業は、地域看護の概念や理論を理解し、地域看護活動のなかでそれらを活用できることを目的する

そのために達成する目標は以下のとおりである

(1)地域看護における健康やコミュニティに関する理論と概念を理解し、説明することができること
(2)自己や集団のもつ力を発揮できるように社会や環境を変革していくエンパワメントの概念を理解し説明することができること
(3)地域で生活する人々(個人・家族、集団、地域)の顕在的、潜在的ニーズを理解し、人々の生活実態にそった支援について理解し、討議できること
(4)一定の行政単位における保健医療システムとシステムづくりについて理解し討議できること
(5)地域看護実践における倫理的課題について理解し、実践を考えることができること

教科書

上野昌江・和泉京子編著:公衆衛生看護学第2版 中央法規出版

参考書

木原雅子ら訳:健康行動学 メディカルサイエンスインターナショナル
安梅勅江編著:コミュニティ・エンパワメントの技法 医歯薬出版

その他、適宜紹介する

関連科目

地域看護学援助特論

授業時間外の学習(準備学習等について)

本授業は、地域看護の概念や理論を理解し、地域看護活動のなかでそれらを活用できることを目的としているため、主体的・自立的な学習が必要である。事前に各回の課題に関する理論について文献からまとめ、地域看護学についての基礎的知識(概念、実践方法)についてまとめる。さらにその理論に関連する実践例を提示し、得られた内容を踏まえてディスカッションを行う。学生のプレゼンテーションとディスカッションを中心に進めていくので、授業時間外の資料作成、発表準備等が必要である。

授業の概要

本授業では。地域看護における個人、家族、コミュニティおよび組織に関する理論と概念を学習し、それぞれの対象に対するサービスや支援活動について学術的に探究する。さらに、それらの理論を活用した実践方法、評価、および必要な技術について考える。

授業計画

第1回 地域看護学特論の進め方 準備学習等 指定されたテキストを読む
第2回 地域看護の基礎となる概念
健康・プライマリヘルスケア・ヘルスプロモーション
準備学習等 地域看護の基礎となる概念について発表資料を作成する
第3回 よ地域看護の基礎となる概念
健康・プライマリヘルスケア・ヘルスプロモーション
準備学習等 地域看護の基礎となる概念について発表資料を作成する
第4回 地域看護の基礎となる概念
健康・プライマリヘルスケア・ヘルスプロモーション
準備学習等 地域看護の基礎となる概念について発表資料を作成する
第5回 コミュニティ・エンパワメントに関する理論 準備学習等 コミュニティ・エンパワメントについて発表資料を作成する
第6回 コミュニティ・エンパワメントに関する理論 準備学習等 コミュニティ・エンパワメントについて発表資料を作成する
第7回 コミュニティ・エンパワメントに関する理論 準備学習等 コミュニティ・エンパワメントについて発表資料を作成する
第8回 行動変容に関連する理論 準備学習等 行動変容に関する理論について発表資料を作成する
第9回 行動変容に関連する理論 準備学習等 行動変容に関する理論について発表資料を作成する
第10回 行動変容に関連する理論 準備学習等 行動変容に関する理論について発表資料を作成する
第11回 グループ支援に関する理論 準備学習等 グループ支援について発表資料を作成する
第12回 グループ支援に関する理論 準備学習等 グループ支援について発表資料を作成する
第13回 地域包括ケアシステム
地域看護の現在のトピックスに関連した理論・概念
準備学習等 地域包括ケアシステム、自身が関心を持つトピックスに関連した理論・概念について発表資料を作成する
第14回 地域包括ケアシステム
地域看護の現在のトピックスに関連した理論・概念
準備学習等 地域包括ケアシステム、自身が関心を持つトピックスに関連した理論・概念について発表資料を作成する
第15回 地域包括ケアシステム
地域看護の現在のトピックスに関連した理論・概念
準備学習等 地域包括ケアシステム、自身が関心を持つトピックスに関連した理論・概念について発表資料を作成する

成績評価

発表内容、当日の態度及び討議への参加状況、レポートによって達成目標を評価する
合格基準は6割とする